カテゴリ: 経費削減・コストダウン

2010/04/08

LEDと比較!現時点でお得な蛍光灯節電器具「NECOLINE」

今回、ご紹介する商品は「NECOLINE(ネコライン)」という節電器具。
工場・事業所・オフィス等での節電・co2削減対策一つとして、
当ブログにても、幾度かご紹介した経緯もある
カットワン」「リ・ライト」同様、
蛍光灯の節電対策として大変効果のある節電器具です。

今回、ご紹介の「NECOLINE」最大の特徴としては、
省エネ型照明にて、現時点では、発光ダイオード(LED)が
最大の注目を集めている中、LEDと電力消費が同程度で、
かつ初期導入費用はLEDの約半分以下に抑えられるとのことにより
現時点にて、かなりお得!な節電対策・CO2削減対策として、
今年度の2月からと未だ発売期間がわずかにも関わらず、
中小企業様を中心にかなり好評な、引き合い売れ行きを
みせている状況です。

消費電力・熱量減少・長期寿命とあらゆる面で
次世代照明として省エネ対策最有力候補のLEDではありますが、
そのLED、最大の導入ネックは、やはり高額となるその価格。

それ故、投資余力があまりなくとも、LEDとほぼ同等の
節電・CO2削減効果が期待でき、導入価格はその半分で済む、
今回ご紹介の「NECOLINE」は、
改正省エネ法施行にて、従来の大手製造業だけでなく、
中小企業や流通業も4月からエネルギー消費量の把握と
省エネ計画の立案が義務付けられる中、
LED導入を一度検討したが、あまりの費用に導入はあきらめた。
これからLED導入を考えなければと思っていた等、
中小企業にとっては、まさに救世主のような存在にて、
現時点で必要とされるお客様のニーズに確実に応えられていることが、
好評たる最大の要因のようです。

ちなみにこの「NECOLINE」実際に導入する際には、
現在ご利用の蛍光灯器具から安定器を取り外す(手間)必要が
あるのですが、いずれ将来はLED導入とお考えの企業様も多いらしく、
LED導入の際にも安定器自体を取り外さなければならないので、
時期にはLEDも即導入できるようにしておける、
その前段階準備が現時点できるのと、こちらも好評の様子です。

「NECOLINE」蛍光管は従来の蛍光管に比べ、管径が約半分。
見た目もかなりスリム。

【削減例 コンビニエンスストア】
電気代を大幅に削減!…年間約24万2820円の削減
 算出方法↓
 21W(削減W)×8760h(使用時間)×60本(使用本数)÷1000×22円
地球温暖化ガス(CO2)削減!…年間約4.5トンの削減
 算出方法↓
 0.41Kg(1kwhのCO2排出量、経済産業省の排出係数より)
 ×8760h(24時間365日使用)×21w(削減w)×60本(使用本数)

【削減例 中型スーバー】
電気代を大幅に削減!……年間約349万2720円の削減
 算出方法↓
 21W(削減W)×3780h×2000本÷1000×22円
 T-5管を使用する事によりCO2を大幅削減。
地球温暖化ガス(CO2)削減!…年間約65トンの削減
 算出方法↓
 0.41Kg×3780h(12時間315日使用)×21w×2000本

↓更にこのような導入メリットも!
T-5管は定格寿命が24.000時間と、従来蛍光灯に比べ約5倍以上長持ち。
「NECOLINE」設置後はT-5蛍光管のみの交換になりますので、
ランニングコストも大幅に削減されます。
インバーター方式ですのでちらつきが抑えられて目に優しい。
「NECOLINE」の反射板によるリフレクター効果により
従来の40Wタイプに比べ照度が40%UP

従来、一般家庭やオフィスなどで適応困難であった
T-5管がNECOLINEを使用することにより最大限に活用することが可能。
消費電力が40W(実質約51W)から28W(実質30W)に下がるため、
約40%の節電効果。

他にも…
製造時のCO2の排出量が半分以下。
廃棄時のCO2も削減。
輸送体積が3分の1のため、流通時のCO2も大幅削減と。
経費削減・地球環境にとトコトン優しいエコ設計です。

2010/03/25

太陽電池利用で自動販売機の夜間照明電力消費ゼロを実現!

日本コカ・コーラ社は、太陽電池を利用し、夜間照明の電力消費ゼロを
実現した環境配慮型の自動販売機を開発。
今月から順次、全国で設置していく予定とのことだ。

この自動販売機「ecoる/ソーラー」は、本体上部に設置した
ソーラーパネルで発電した電力をバッテリーに充電。
これで夜間照明の電力をまかなうというしくみ。
製品ディスプレー部分には消費電力の少ないLED(発光ダイオード)
照明の採用や、人感センサーによって販売時に全点灯する仕組み等、
最先端の環境対策(エコ)技術を自動販売機一つに集約しているようである。
更に従来機同様、空気中の熱を利用するヒートポンプ機能や、
ノンフロン冷媒、真空断熱材等も合わせ、より環境負荷低減を進めた
まさにこれからの自動販売機のあるべき姿という象徴になりそうだ。

分解ずかん〈5〉じどうはんばいきのしくみ (分解ずかん (5))
分解ずかん〈5〉じどうはんばいきのしくみ (分解ずかん (5))

日本の自動販売機市場は、設置数の多さ(特に野外での設置)や
販売商品の多様さで世界的に群を抜いている。
少し古いものでの、データにはなるが、2007年末時点で、
日本国内の自動販売機台数は、およそ540万5300台。
自動販売機一台辺り、一日の消費電力が、およそ1.2kw平均故、
仮に1kwと540万台と単純計算をしたとしても、
1日換算、540万kw~の電力消費をしているという計算にもなる。

自動販売機の文化史 (集英社新書)
自動販売機の文化史 (集英社新書)

従来より、自動販売機では、その特性上によって、
24時間誰が何時購入するか全く予測がつかない、
常に冷却・加熱を続ける必要がある等の理由が、
自動販売機自体の、消費電力を押し上げる一因にて、
今回、飲料トップメーカー、日本コカコーラ社が
まずは、これら問題点に大きくメスを入れたようである。

日本コカコーラ社では、今回発明のこの自動販売機を
2010年内に全国で1500台を設置する計画とのことで、
環境配慮・省電力化を図る動きは、
今後、他社も追随にと更に加熱しそうである。

2010/03/15

蛍光灯の省エネ対策は、電子式安定器(インバーター)に先ずは交換

先日、このブログでもご紹介させていただきました、
電気料金の削減、蛍光灯の節電対策機器「リ・ライト」
について、
その後、多数のお問合せを頂戴しありがとうございました。

その中から、蛍光灯の節電対策として関連する事項として、
電子式安定機器(インバーター)について、多数のご質問を
頂戴いたしました、電子式安定器(インバーター)について、
少し、詳しくご説明させていただきたいと思います。

安定器とは、蛍光灯器具内に納まっている、
放電を安定させている装置です。
JIS規格によると、蛍光灯安定器では、30,000時間の
蛍光灯ランプの点灯時間を確保することが求められており、
この時間が安定器を安全かつ正常に使用できる範囲、
すなわち寿命の目安となります。

ちなみに寿命を過ぎると、安定器の劣化に伴い
点灯効率も低下、更に安定器事態の消費電力にも
負荷がかかることによって、通常の定格値より高くなったり、
発熱量の増加によって、各部品への悪影響にも繋がります。

当社では、これらを元に、蛍光灯安定器がそろそろ寿命にて、
交換工事等をご検討されているお客様には、
既存消費電力を20~30%削減、
器具交換よりも安く
省エネに繋がる
従来型(鉄心式安定器)を電子式安定器(インバーター)に
安定器だけを交換する方法も、お薦めしております。

更に、電子安定器(インバーター)は、
点灯効率を改善することによる省エネだけでなく、
低ノイズ、軽量、超寿命にと、良いことづくめ。

おおまかな目安としては、10年。
10年~経過している事業所様の照明器具は、要チェックにて、
是非、早期、導入された方がお得ですので、
導入検討を強くお薦めする次第です。

2010/03/12

永続的リンク 14:16:14, カテゴリ: 経費削減・コストダウン

開発の原点はユーザーニース!蛍光灯の節電器具「リ・ライト」

電気料金の削減。co2削減を目的に、ほとんどの企業の天井にある
照明蛍光灯の節電器具として、現在、当社におきましても、
かなりご好評いただいている商品がございます。

商品名は、RE・LIGHT(リ・ライト)

「リ・ライト」は。蛍光灯(富士 40W2灯式)逆器具を
(HF32W1灯式器具)に置き換え、
要は、従来の2灯式蛍光灯を1灯りすることにて、
従来の明るさを保ちながら、
消費電力を約50%近く(半分 2本⇒1本のイメージ)をカット!
更に、地球温暖化防止対策を推進するコンセプトにと
開発された照明器具です。

蛍光灯の電力消費、電気料金は、おおよそですが、
(東京電力管轄にて1日9h×通常営業日数計算)
年間、1本あたり、3000円。
それ故、御社天井にある蛍光灯×台数分、
現状より、確実に電気料金削減が可能です。
もちろん、電気使用量が下がるのですから、
co2も半分近く削減!

照明器具の寿命は、平均10年とも言われております。
新設時、新規に蛍光灯を新しくと、現時点でお考えの企業様、
また一日の電灯使用時間が長い工場・商店・オフィス様等、
手軽な電気料金削減対策には、蛍光灯節電器具
「リ・ライト」、強くお薦めです。

2010/03/08

FAX機のリース料金大幅削減は、3月が優位!

3月という月は、日本では、古くから年度制度というものにも
慣れ親しんでいることもあり、かなり多くの企業様でも
決算等にて、非常にお忙しい時期かと存じます。

日々、ご多忙の中、お忙しい時期に、更に負担がと
思われる経営者様も少なく、通常は、なんとなくで、
バタバタしている間に、過ぎてしまっていることがが
多い時期でもございます。

ところが、この決算時期。3月だからこそ、かなりの確率で、
毎月かかる経費を、大幅削減できる可能性が高い
経費項目があります。

それは、FAX機等のリース料金の削減です。

FAX機のリース料金は、ほとんどの企業様で、
おそらく毎月必ずかかってくる経費故、
この費用が、大幅に削減できれば、企業にとっては
大きなメリットに繋がるものです。

通常、FAX機のリースを取り扱うのは、
実際に、御社の現在のFAX機のリース契約内容を
確認していただければ、分るかと思いますが
製品を作っているメーカー企業ではなく
それらを取り扱う販売店がほとんどです。

これらの販売店では、年間○○○○○台~販売する、
もしくは、販売したら、FAX機、一台辺りの仕入額を
@○○万円になどといった契約をしており、
仕入と、実際の契約金額との、その差額で、
事業形成をしております。

それ故、この時期になると、各販売店には、
一括仕入をしたけど、未だ○○○台、契約が未締結で
在庫をかかえてしまっている。
また、後、○○○台、売らないと、今回、もしくは翌年以降の
FAX機の仕入額単価が上がってしまう等、
様々な事情があるのです。

今年は、不況、デフレ経済による影響もあり、
更に好条件で、大幅に下げられる可能性もあるかと。
いずれにせよ、毎月かかる、FAX機のリース料金削減では、
3月は絶好の時期、是非、ご活用下さいませ。

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